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バーチャルオフィス選びで失敗しない!DMMバーチャルオフィスの評判とは?【2024年6月最新】

バーチャルオフィスイメージ 住所貸し
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DMMバーチャルオフィス

この記事では、複数のバーチャルオフィスと契約し、何年も利用経験がある著者が、DMMバーチャルオフィスの詳細や口コミ、評判を総合的にご紹介します。DMMバーチャルオフィスのサービス内容や料金プラン、利用者からのメリット・デメリットの声を比較検討して紹介し、あなたが最適なバーチャルオフィスサービスを見つけるお手伝いをいたします。

DMMバーチャルオフィスとは?

DMMバーチャルオフィスは、DMM.comが提供するバーチャルオフィスサービスのことです。従来のオフィスに比べ、低コストでビジネスを展開できるため、近年注目を集めています。

DMMバーチャルオフィスの概要

DMMバーチャルオフィスでは、以下の様なビジネスに必要な機能を提供しています。

  • 住所貸し
  • 郵便物の転送
  • 固定電話転送(オプション)

住所の用途は契約プランにより異なりますので、後ほど解説します。

DMMバーチャルオフィスのメリット

DMMバーチャルオフィスのメリットとしては、低コストでのビジネス展開できることが挙げられます。また、事務所を持たないことで、固定費や手間を抑えられるという利点もあります。契約者特典でDMMバーチャルオフィスを利用中の方は、2次元のバーチャル空間oViceの「Basicスペース(¥5,500/月 50人同時アクセスが可能なバーチャルオフィス空間)」を無料で利用できます!

DMMバーチャルオフィスのデメリット

DMMバーチャルオフィスのデメリットとしては、貸し会議室や受付サービス、秘書サービスなど、人によっては必要な機能がない場合もあります。また、DMMが提供する動画が見放題になるサービスはついていません。

DMMバーチャルオフィスの評判とは?

DMMバーチャルオフィスの良い評判・口コミ

DMMバーチャルオフィスの悪い評判・口コミ

DMMバーチャルオフィスの選び方

プランの種類と料金

DMMバーチャルオフィスは以下のプランから選べます。

プラン名ネットショップ支援プランビジネスプランライトプラン
法人登記×登記不可〇登記可能〇登記可能
住所利用〇特商法表記〇HPや名刺などに掲載〇HPなどに掲載
郵便物転送〇宛先不明や返品に限り
通知・転送可
〇到着荷物の写真通知含む×転送不可
屋号1屋号まで無料1屋号まで無料×
専用会員サイト提供
渋谷オフィス利用
銀座オフィス利用×
名古屋オフィス利用×
大阪梅田オフィス利用×
福岡天神オフィス利用×
保証金初月のみ5,000円初月のみ5,000円初月のみ5,000円
入会金5,500円5,500円5,500円
単月契約×5,500 円(税込)〜/月×
半年契約×3,850 円(税込)〜/月×
年間契約660 円(税込)/月2,530 円(税込)〜/月1,650 円(税込)/月
固定電話セット2,860 円(税込)/月4,730 円(税込)〜/月3,850 円(税込)/月

利用シーンごとのおすすめプラン

DMMバーチャルオフィスのプランは、以下の様な方にお勧めできると思います

ネットショップ支援プラン:ネットショップの特商法表記に利用したい方におすすめ

「ネットショップ支援プラン」はamazon、楽天市場、ヤフーショッピングなどで販売店(セラー)として住所が必要な人におすすめです。660 円(税込)/月からの格安の料金で一等地の住所が表記でき、店舗の信用力アップにつながると思います。

ライトプラン:マイクロ法人設立したい人におすすめ

「ライトプラン」は、格安で法人登記に使用したい人におすすめです。賃貸住宅にお住まいで自宅を法人登記住所に使用できない人や、プライバシー確保の観点から住所を公開したくない人にとって、1,650 円(税込)/月のお手頃な料金で一等地の住所が利用でき、銀座や渋谷の会社の社長になることができます。ただし、本店登記としては利用できません。また、郵便物の転送サービスが利用できないため、郵便物の受取が発生する人は注意が必要です。

ビジネスプラン:本格的なビジネス展開におすすめ

「ビジネスプラン」は、法人登記も可能で郵便物の受取・転送も可能なため、本格的なビジネス展開が可能です。仮想空間の「oVice」も利用可能でテレワークで完結する仕事であれば、2,530 円(税込)〜/月の格安料金で起業が可能です。さらに、全国の主要都市で登記ができるため、地域特化型のサービスにもおすすめです。

FAQ

公式サイトより抜粋

Q
バーチャルオフィスとは?
A

バーチャルオフィスとは、事業スタートに必要不可欠な「オフィス住所」を低コストで借りることができる住所レンタルサービスです。
バーチャルオフィスは法人登記にも利用ができますのでこれから起業する方、
オフィススペースが必要ない小規模法人の方、フリーランスで自宅を公開したくない方などにピッタリなサービスです。

Q
バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いはなんですか?
A

バーチャルオフィスは住所のみを貸し出すサービスです。
レンタルオフィスとは違い実際にオフィススペースをお貸しするわけではございません。
物理的なオフィススペースの利用がないため、低価格で登記などにも使える住所が借りられます。

Q
会社の登記に利用は可能ですか?
A

ビジネスプラン・ライトプランは登記可能です。ネットショップ支援プランは登記に利用できません。
なお、本店登記としてご利用希望の場合はビジネスプランをご利用ください。

Q
住所でバーチャルオフィスだとわかりますか?
A

バーチャルオフィスの住所は一般公開しておりませんので、
住所を見ただけですぐバーチャルオフィスだとはわかりません。
しかし同住所に複数社が登記するため可能性が0ではないことをご理解ください。

Q
他の企業や個人事業主も同じ住所になりますか?
A

バーチャルオフィス契約者様(個人・法人)と同じ住所をご利用いただきます。
同じ住所を共同利用することにより、低価格でのサービス提供を実現しております。

Q
なぜバーチャルオフィスは安いのですか?
A

実際にオフィススペースを貸し出すことがないため、内装や広さなどでかかる固定費を抑えることにより低価格でのご提供が可能になっております。

Q
バーチャルオフィスのメリット・デメリットは何ですか?
A

【メリット】
① 起業や事業開始時に物件などにかかる固定コストの削減が可能になります。固定コストを抑え、起業を目指す方にオススメです。
② 固定オフィスを持たないため通勤時間、更に交通費の削減にもつながります。
③ 好立地のビジネス住所を借りることができるため、自宅住所を公開する必要がなく、安心して名刺や連絡先として利用できます。
④ 郵便転送サービスや電話転送サービスなどもご用意しているため、外出中にも安心です。

【デメリット】
① 郵送物は転送処理をするため、お手元に届くまでに一定のお時間をいただきます。到着した荷物は管理ツールでご確認いただけますのでお急ぎの場合は、即時転送サービスをご利用ください。
② 郵送物やお荷物によってはお受け取りできない場合がございます。
③ 業種によってはご利用をお断りをさせていただく場合がございます。詳しくは利用規約をご覧ください。
④ 業種によっては不向きな場合もございます。

メリットとデメリットをしっかりご理解いただいた上で、DMMバーチャルオフィスをご利用ください。

Q
どんな業種(利用用途)でも利用は可能ですか?
A

▼ 個人の場合
免許証や住民票などの居住の実態が必要になる書類・証明書には利用できません。
風営法を伴うサービス・アダルトコンテンツ・ギャンブル・政治・宗教、暴力団に関わる利用はできません。
また、金融業(貸金業・ノンバンク・ファクタリング等)でのご利用もお断りさせていただいております。
詳しくは利用規約第3条をご確認ください。

▼ 法人の場合
風営法を伴うサービス・アダルトコンテンツ・ギャンブル・政治・宗教、暴力団に関わる法人利用はできません。
また、金融業(貸金業・ノンバンク・ファクタリング等)でのご利用もお断りさせていただいております。
法令・条例などに違反する行為も利用ができません。詳しくは利用規約第3条をご確認ください。

その他、運営会社側で不適当とされたものは個人及び法人でもご利用いただけない場合がございます。
また、古物商や派遣業はバーチャルオフィスですと許認可の取得が難しい為、ご利用をお断りさせていただく場合がございます。
その他の許認可に関しては、ご自身で予め法令のご確認をお願いしております。

Q
個人事業主でも利用できますか?
A

もちろんできます。
開業届やネットショップの住所など幅広くご利用いただいております。
また、副業のためのビジネス住所を探している方にもご利用いただけます。

Q
ネットショップの運営に利用可能ですか?
A

もちろん可能です。
特定商取引法に基づく表記や、商品発送元の住所としてご利用頂けます。

なお、返品商品がバーチャルオフィス住所宛に荷物が届く際、弊社で受取できない荷物として指定している場合には、返品商品であっても不在票対応または差戻しとさせていただいております。
予め受取できない荷物についてご確認いただき、ご検討くださいませ。

Q
屋号とはなんですか?
A

屋号には運営されているサービスやショップ、ペンネーム等、ご契約者様名以外でお荷物を受け取りたい場合にご登録いただいております。
屋号をご登録いただくことで、その宛名で届いたお荷物のお受け取り、及び転送が可能です。
個人の方・法人の方いずれも1屋号まで無料でご利用いただけます。

※法人契約の場合、契約者は法人の為、個人名のみの受取は原則お断りしております。
 法人名+個人名で届く場合は受取可能です。
※2つ以上の屋号登録をご希望の場合、「宛名追加オプション(月1650円/件)」のご登録が必要です。

Q
屋号は途中で追加(または変更)できますか?
A

はい。いつでも追加可能です。
これから新しく屋号を追加する場合は、運営までご連絡ください。
2屋号目以降を追加ご希望の場合、宛名追加オプション(1,650円/月)にて対応可能です。

また、すでに登録済みの屋号を変更される場合も運営までご連絡をお願いいたします。
変更対応後7日間までは旧屋号でも受取いたしますので、お荷物が新屋号で届くように各関係者様へ手配をお願いします。

Q
法人で利用時に制限はありますか?
A

株式会社・合同会社・一般社団法人・NPO法人など、様々な法人様にもご利用いただけます。

Q
法人用銀行口座開設にも利用できますか?
A

もちろんご利用いただけます。
また、証券口座開設にもご利用頂けます。

Q
海外法人の日本支店の住所として利用は可能ですか?
A

はい。日本支店の代表者が日本人かつ日本在住(または条件を満たした外国人の方)の場合はご利用可能です。
これから支店設立される場合は、日本支店の代表となる方から個人でお申込みください。
すでに支店設立済みで移転をご希望の場合は、日本の代表の方が法人申込の手続きをしていただきますようお願いします。

Q
住民票にも利用可能でしょうか?
A

住居ではないため、ご利用いただけません。

Q
申込みする際に、現地に赴かなければなりませんか?
A

必要ございません。申込みから利用開始まですべてWEB上で完結します。

Q
1つの契約で複数の屋号や会社に利用することは可能ですか?
A

1契約に対して1法人様の登記または1支店登録です。
2法人(または支店)以上でご利用される場合は、別途ご契約が必要です。

なお、個人の方・法人の方いずれも1屋号まで無料でご利用いただけます。
2つ目以降の屋号はオプションサービス(1,650円/件)にて承っております。

≪個人契約の例≫
・●● ●●(本名)
・●●ショップ(屋号・1つまで無料)
・●●カスタマーセンター(屋号・2つ目以降は有料)

≪法人契約の例≫
・▲▲株式会社(会社名)
・▲▲サービス(屋号・1つまで無料)
・▲▲サポート(屋号・2つ目以降は有料)

弊社に登録されていない法人や屋号に関しては郵送物の転送が一切行われません。
発覚した場合はサービスを解除させていただく場合がございますので予めご了承ください。

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